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【2024年最新版】医療ソーシャルワーカーの年収を職場・勤続年数別に大公開!年収を上げるコツも

医療ソーシャルワーカーの社会的認知度はまだまだ低く、年収についての情報も少ないのが現状です。

実は、医療ソーシャルワーカーの平均年収は、就労者全体のそれと比べて低めとなっています。しかし、社会の高齢化にともない、今後医療ソーシャルワーカーの需要は高まっていくと考えられます。需要の高まりに応じて、年収も上がることが予測できるでしょう。また、資格を取得する、キャリアアップするなど、医療ソーシャルワーカーは自らの努力次第で年収を上げることも可能です。現在の平均年収だけにとらわれず、将来性や年収を上げる要素についても考えることが大切になります。

この記事では、医療ソーシャルワーカーの年収に焦点を当てて、年収を決める要素や年収を上げる方法などを紹介します。

 

1)医療ソーシャルワーカーとは

2)医療ソーシャルワーカーの年収・月収

3)医療ソーシャルワーカーの年収を上げるコツ

医療ソーシャルワーカーとは

医療ソーシャルワーカーと聞いたとき、その仕事内容や資格についてはっきりとイメージできる人は少ないかもしれません。

医療ソーシャルワーカーの仕事は多岐にわたります。また「医療ソーシャルワーカー」という名称の資格もありません。そのため、社会的認知度はまだまだ低いのが現状です。

そこで、この章では医療ソーシャルワーカーについて「仕事内容」と「資格」の2点から解説していきます。まずは医療ソーシャルワーカーの概要について、しっかりと理解しておきましょう。

 

仕事内容
医療ソーシャルワーカーの仕事は、患者さんやそのご家族の悩み相談に応じ、解決できるよう支援することです。

 

患者さんやご家族の抱える悩みは、経済的問題や社会的問題、心理的問題などさまざまです。そのため、医療ソーシャルワーカーの仕事は多岐にわたります。

 

厚生労働省から発表されている「医療ソーシャルワーカー業務指針」では、医療ソーシャルワーカーの業務として6つが示されています。引き続き、6つの業務について紹介しますので、参考にしてください。

 

①療養中の心理的・社会的問題の解決、調整援助
療養中の患者さんやそのご家族には、病気に対する不安はもちろん、就労や育児などに関する不安も付きまといます。例えば、病気の告知に対する不安や入院中に仕事ができないことへの焦りなどです。医療ソーシャルワーカーは、こうした悩みについての相談に応じ、問題解決に必要な援助を行います。

 

②退院援助
退院後に介護が必要なケースでは、活用できる社会資源の有無や、家族により可能な介護の範囲などを確認しておかねばなりません。医療ソーシャルワーカーは主治医をはじめとする医療スタッフと相談しながら、これらの確認を行います。また、自宅への退院が難しいケースでは、適切な施設などへ入居できるよう調整も行います。

 

③社会復帰援助
退院後の社会復帰がスムーズになるように、患者さんの職場や学校と調整を行います。例えば、抗がん剤治療をしながら復職できるように、仕事量の調整を職場にかけ合うなどです。

 

④受診・受療援助
患者さんの状況に適した医療の受け方や病院・施設などを提案します。例えば、母子家庭で母親が入院中に子供の預け先がないケースでは、一時預かり可能な施設や里親制度などを紹介します。

 

⑤経済的問題の解決、調整援助
経済的に困窮しており、医療費の支払いが難しい患者さんなどに対し、福祉制度や保険制度などを活用できるように提案します。

 

⑥地域活動
患者さんのニーズに合うサービスが、地域において提供されるよう支援します。例えば、保健・医療・福祉に関わる地域ボランティア団体の育成・支援などです。

 

資格
「医療ソーシャルワーカー」は資格の名称ではなく、保健医療機関で相談援助を行う国家資格保有者の総称です。例えば、社会福祉士や精神保健福祉士の国家資格保有者が保健医療機関で働いている場合、医療ソーシャルワーカーと呼ばれます。

 

国家資格を保有していない人でも、医療ソーシャルワーカーと同様の業務を行うことは可能です。しかし、無資格の場合はソーシャルワーカーと名乗ることはできず「相談員」と呼ばれることになります。また、ほとんどの機関では、社会福祉士や精神保健福祉士の資格保有を採用の条件としているため、国家資格は取得しておいたほうが良いでしょう。

 

医療ソーシャルワーカーの年収・月収

 

医療ソーシャルワーカーの年収を示す公的データはありません。しかし、厚生労働省の職業情報サイトには、令和4年における福祉・介護専門職員の平均年収が405.8万円であったと記載されています。

 

【福祉・介護専門職員の平均年収(令和4年)】
・405.8万円

 

福祉・介護専門職員の中には医療ソーシャルワーカーも含まれるため、医療ソーシャルワーカーの平均年収は、上記とほぼ同じ400万円程度と考えられるでしょう。

 

また、同サイトには、福祉・介護専門職員のハローワークにおける平均求人賃金(月額)も掲載されており、24.2万円となっています。日本の就労者全体の平均月収は、厚生労働省の「令和4年賃金構造基本統計調査」により約31.2万円であることがわかっているため、医療ソーシャルワーカーの月収は、就労者全体のそれと比べて低めであると考えられます。

 

【福祉・介護専門職員と就労者全体の平均月収(令和4年)】
・福祉・介護専門職員:24.2万円
・日本人全体:約31.2万円

 

月収が低めと聞くと、これから医療ソーシャルワーカーを目指すことを躊躇してしまう人がいるかもしれません。しかし、医療ソーシャルワーカーの収入は今後高くなっていくといわれています。日本では、社会の高齢化が今後ますます進行していくと予想されており、保健医療機関における相談援助業務の需要も高まると考えられるからです。

 

また、医療ソーシャルワーカーの収入は、職場や勤続年数、役職などによっても変わってきます。場合によっては日本人全体の平均以上の収入を得られることもあるため、平均年収・月収だけにとらわれず、さまざまな要素についても目を向けて、自分はどのくらい収入を得られそうかを考えてみることが大切です。

 

【医療ソーシャルワーカーの収入を決める要素】
・職場
・勤続年数
・役職
・雇用形態
・性別

 

引き続き、医療ソーシャルワーカーの収入を決める各要素について詳しく解説しますので、参考にしてみてください。

 

職場
医療ソーシャルワーカーは、民間の病院や介護老人保健施設などに勤務する人と、自治体が運営する公立病院や保健所などに公務員として勤務する人とにわかれます。

 

一般的に、医療ソーシャルワーカーの年収は、民間機関に勤務するより公務員として勤務するほうが高くなるといわれています。中には、民間機関に勤務する場合より100万円以上年収が高くなるケースもあり、就労者全体の平均年収と比べても同等かそれ以上になることが珍しくありません。

 

また、公務員には、年収が経営状態や景気に左右されにくい、産休や育休なのどの制度が整っており性別を問わず働きやすいなど、さまざまなメリットもあります。そのため、数人の求人に対して応募者が殺到するケースも珍しくなく、採用試験は難関となっています。公務員を目指すかどうかについては慎重に検討すべきでしょう。

 

勤続年数
多くの職業がそうであるように、医療ソーシャルワーカーも勤続年数を重ねていくにつれて収入が高くなる傾向にあるといわれます。

 

医療ソーシャルワーカーの勤続年数別収入を示すデータはありません。しかし、医療ソーシャルワーカーの多くが資格を保有している社会福祉士については、年代別平均年収が推定されています。

 

【社会福祉士の年代別平均年収】
・20代:270〜337万円
・30代:371〜422万円
・40代:476〜533万円

 

上記のデータから、社会福祉士の平均年収は、勤続年数を重ねるごとに高くなっていることがわかります。

 

日本医療ソーシャルワーカー協会の会員のうち90%が社会福祉士資格の保有者となっているなど、医療ソーシャルワーカーの多くが社会福祉士資格を保有しているという現状があります。そのため、勤続年数を重ねるごとに平均年収が高くなるという傾向は、医療ソーシャルワーカーにもあてはまると考えられるでしょう。

 

役職
主任や係長、課長、部長などの役職につくと、基本給が上がるのはもちろん、役職手当も支給されるようになるため年収が高くなります。

 

特に、課長や部長などの高い職位につくと、一般職員と比べて年収が100万円以上高くなることも珍しくありません。医療ソーシャルワーカーの平均年収は400万円程度と考えられます。一方、令和3年における就労者全体の平均年収は443万円でした。つまり、医療ソーシャルワーカーとして職位が上がって年収が100万円増えれば、就労者全体の平均年収を大きく上回る収入を得られるわけです。

 

雇用形態
医療ソーシャルワーカーには正社員だけでなく契約社員やパートといった雇用形態があり、それぞれ年収が違います。以下は、平成27年に社会福祉振興・試験センターから発表された、社会福祉士の雇用形態別平均年収です。

 

【社会福祉士の雇用形態別平均年収(平成27年発表)】
・正社員:465万円
・契約社員(非正規社員・常勤):260万円
・パート:127万円

 

社会福祉士の平均年収は、正社員のほうが契約社員やパートなどの非正規社員よりも高いことがわかります。

 

社会福祉士資格を保有する医療ソーシャルワーカーはとても多いため、上記の傾向は医療ソーシャルワーカーにもあてはまるでしょう。

 

性別
医療ソーシャルワーカーの年収は、性別によっても異なります。社会福祉士と精神保健福祉士の男女別平均年収は以下の通りです。

 

【社会福祉士と精神保健福祉士の男女別平均年収(令和3年)】
■社会福祉士
男性:449万円、女性:320万円

 

■精神保健福祉士
男性:403万円、女性:321万円

 

どちらも男性のほうが女性よりも平均年収が高いことがわかります。

 

医療ソーシャルワーカーのほとんどが社会福祉士または精神保健福祉士の資格保有者となっています。そのため、男性のほうが女性よりも平均年収が高いという傾向は、医療ソーシャルワーカーにもいえることでしょう。

 

医療ソーシャルワーカーの年収を上げるコツ

 

医療ソーシャルワーカーは、努力次第で年収を上げることも可能です。

 

【医療ソーシャルワーカーの年収を上げるコツ】
・資格を取得する
・キャリアアップする
・公務員として働く

 

医療ソーシャルワーカーの年収は、就労者全体の年収と比べて低めとなっています。しかし、上記を実行することで、就労者全体の年収と同等、あるいはそれ以上の年収を得ることも夢ではありません。引き続き、上記のコツについて詳しく解説しますので、参考にしてみてください。

 

資格を取得する
医療ソーシャルワーカーの業務は無資格でも行えます。しかし、医療ソーシャルワーカーと名乗って仕事をするためには「社会福祉士」や「精神保健福祉士」の国家資格を保有している必要があり、多くの保険医療機関では採用条件にこれらの国家資格の保有者をあげています。希望の収入を得られる保健医療機関に就職するためにも、これらの国家資格は取得しておいたほうが良いでしょう。

 

また、上記の国家資格以外にも「ケアマネージャー(介護支援専門員)」や「キャリアコンサルタント」など、医療ソーシャルワーカーには取得しておくと仕事に役立つ資格があります。こうした資格もあわせて取得しておけば、任せられる仕事の幅が広がり、より高い収入を得られるかもしれません。

 

以下に、医療ソーシャルワーカーが取得しておきたい資格の概要を紹介します。参考にしてみてください。

 

■社会福祉士
医療ソーシャルワーカーの多くが保有している国家資格です。ハンディキャップを抱えるあらゆる人の相談に応じ、日常生活がスムーズに送れるよう支援します。高齢の方や障がいのある方、経済的に困窮している方など、さまざまな方を支援対象とするため、医療はもちろん、福祉、介護、行政サービスなどに関する幅広い知識が求められます。

 

■精神保健福祉士
社会福祉士と同様に、医療ソーシャルワーカーの多くが保有している国家資格です。精神的な障がいや心に病を抱える人が、スムーズに生活を送れるように支援します。社会福祉士がハンディキャップを抱えるあらゆる人を支援対象とするのに対し、精神保健福祉士は精神障がいや心に病を抱える人のみを対象とします。対象者が限定されるぶん、より専門的な支援が可能です。

 

■ケアマネージャー(介護支援専門員)
今回紹介する中で唯一の公的資格となります。介護を必要とする人が介護保険サービスを受けられるように、ケアプランを作成するのが主な仕事です。

 

医療ソーシャルワーカーとケアマネージャーは、連携して仕事をすることが珍しくありません。例えば、患者さんが退院するときには、医療ソーシャルワーカーにより、今後介護サービスを利用する必要があるかどうかが検討されます。検討の結果、利用が必要と判断された場合は、ケアマネージャーに依頼してケアプランを作成してもらうことになります。

 

医療ソーシャルワーカーがケアマネージャー資格も取得しておけば、上記の業務を1人で行えるようになるため、よりスムーズに支援ができるでしょう。

 

■キャリアコンサルタント
その人にとって適した職業選択や、キャリア開発を支援できる国家資格です。患者さんの社会復帰を支援することは、医療ソーシャルワーカーの大事な仕事の1つになります。その際に、キャリアコンサルタント資格を保有していれば、その人らしい職業選択の方法を提案できるでしょう。

 

日本医歯薬専門学校には、上記の資格のうち「社会福祉士」と「キャリアコンサルタント」の資格取得を目指せる学科があります。以下のリンクから詳細をチェックしてみてください。

 

日本医歯薬専門学校の「社会福祉士・キャリアコンサルタント養成学科」(※)

 

キャリアアップする
医療ソーシャルワーカーは、キャリアアップすることで年収を上げられる可能性があります。特に、課長や部長などの高い職位につくと、一般職員よりも100万円近く年収を上げられるといわれており、就労者全体の平均を大きく上回る年収を得ることも夢ではありません。

 

キャリアアップするための方法の1つとして、1つの職場に長く勤務するということがあげられます。その職場での経験値が上がることにより、対応できる業務の幅が広がれば、責任ある高い職位を任せられる可能性が高くなります。

 

厚生労働省の発表したデータによると、平成31年3月に大学を卒業した人のうち、勤続3 年以内に離職した人の割合は医療・福祉分野では38.6%、全体では31.5%だったそうです。

 

【大卒者の勤続3年以内の離職率】
・医療・福祉分野:38.6%
・全体:31.5%

 

医療・福祉分野における離職率は、全体の離職率よりやや高めとなっています。

 

もちろん、ほかの職場や業種に転職することは、必ずしも悪いことではありません。しかし、医療ソーシャルワーカーとしてキャリアアップして年収を上げたい場合は、1つの職場に腰を落ち着けることが大切です。就活の際に、その職場が自分に合うかどうかをしっかりと見極めることが大切になるでしょう。

 

公務員として働く
医療ソーシャルワーカーの年収は、民間機関に勤務する場合より、公務員として自治体が運営する公立病院や保健所などに勤務する場合のほうが高くなります。

 

医療ソーシャルワーカーが公務員として働くためには、社会福祉士や精神保健福祉士の資格を取得したうえで、各自治体で実施される公務員試験を受験し、採用されなければなりません。しかし、この試験に合格するのはとても難しいといわれています。医療ソーシャルワーカーは1つの施設に多くても数名しか配置されないため、募集自体が少なく、高倍率になることが予想されるからです。

 

公務員として働きたい場合は、社会福祉士や精神保健福祉士の資格取得はもちろん、公務員試験に関する勉強やこまめな求人チェックなども必要になります。公務員として働くことは医療ソーシャルワーカーが年収を上げる方法の1つですが、努力なくしては実現できないということを理解しておきましょう。

医療ソーシャルワーカーを目指せる「日本医歯薬専門学校」

 

医療ソーシャルワーカーを目指す上で、社会福祉士やキャリアコンサルタントなどの国家資格を取得しておくことはとても大切になります。これらの資格を取得しておくことで、希望の職場に就職できる可能性やキャリアアップの可能性を高められ、年収を上げることにもつながるからです。

 

日本医歯薬専門学校には、社会福祉士とキャリアコンサルタントの2つの国家資格取得を目指せる学科があります。演習形式で医療ソーシャルワーカーの業務を学べる、公務員対策ができるなど、医療ソーシャルワーカーを目指すみなさんにおすすめの学科となっていますので、以下のリンクから詳細をチェックしてみてください。

 

日本医歯薬専門学校の「社会福祉士・キャリアコンサルタント養成学科」(※)

 

引き続き、日本医歯薬専門学校「社会福祉士・キャリアコンサルタント養成学科」の特徴について簡単に紹介させていただきます。

 

「社会福祉士」と「キャリアコンサルタント」を目指せる
医療ソーシャルワーカーの必須資格ともいえる社会福祉士資格と、患者さんの社会復帰を支援するのに役立つキャリアコンサルタント資格の取得を目指せます。

ダブルライセンスにより対応できる業務の幅が広いということは、就活時のアピールポイントにもなるでしょう。

 

演習形式で医療ソーシャルワーカーの業務を学べる
医療ソーシャルワーカーとして必要な知識やスキルを、演習形式で学べます。

資格取得のための学習だけでなく、医療ソーシャルワーカーとしての実務に役立つ学習もしっかり行います。

 

公務員対策ができる
参加自由の公務員対策講座(※2)があります。

将来、公務員医療ソーシャルワーカーとして勤務し、年収を上げたい方にもおすすめです。

まとめ

医療ソーシャルワーカーの年収は、就労者全体のそれと比べて高いわけではありません。しかし、職場や役職などによっては、就労者全体と同等かそれ以上の年収を得ることも可能です。

 

待遇の良い職場に就職したり、キャリアアップして役職についたりするには、資格を取得しておくことが大切になります。特に社会福祉士資格は、医療ソーシャルワーカーの採用条件に含まれていることも多いため、取得しておきたいところです。

 

日本医歯薬専門学校の「社会福祉士・キャリアコンサルタント養成学科」は、社会福祉士の資格取得を目指していただける学科です。医療ソーシャルワーカーとしての実務に役立つ勉強もできますので、ぜひ入学を検討してみてください。

 

日本医歯薬専門学校の「社会福祉士・キャリアコンサルタント養成学科」(※)

 

※社会福祉士・キャリアコンサルタント養成学科は2024年度の開始に向けて認可申請中です。

※2公務員対策講座は別途受講費用がかかります。

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