歯科衛生士になるには学費はいくらかかる？専門学校で活用できる学費サポート制度を解説
歯科衛生士になるには、専門学校や大学などに通い、決められたカリキュラムを受講し、国家資格に合格すると歯科衛生士になれます。学校には最低でも3年間の通学を必要とし、学費も決して安いものではありません。
今回のこの記事では、歯科衛生士になるには学費はいくらかかるのかを解説し、専門学校で利用できる学費サポート制度についても触れます。学校に通うのは金銭的に厳しいと感じている方も、サポート制度を利用することで通学できる可能性があります。歯科衛生士になるための必要な学費についてぜひ参考にしてみてください。
目次
・歯科衛生士になるための大学の学費
・歯科衛生士になるための専門学校の学費
・奨学金
・教育ローン
・教育訓練給付金制度
・支援制度
・アルバイト進学制度
・褒賞制度
・分納制度
歯科衛生士になるために行くべき学校とは
歯科衛生士になるには、専門学校や大学など指定の養成機関を卒業する必要があります。学校は最低でも3年間通う必要があり、決められた授業のカリキュラムを取得することで、歯科衛生士の資格を取得することが可能になります。
専門学校では3年間、大学では4年間学ぶ必要があり、学費の大きさも学校によって異なります。サポート制度もそれぞれの学校によって異なるので、進学する前にどのようなサポート制度があるか調べておく必要があります。
歯科衛生士になるために必要な学費
歯科衛生士になるための学費はいったいどれくらいかかるのでしょうか。専門学校と大学に分けて費用の目安を紹介します。行きたい学校が決まっていない場合、大学と専門学校の費用を比較し、検討してみてください。
●歯科衛生士になるための大学の学費
大学に通い、歯科衛生士になるにはおよそ500万円～600万円かかるといわれています。大学の入学金が10万～30万円程度で、毎年の授業料が100万円程度かかります。学年ごとに、教科書やテキスト代が必要で、その他諸経費も入れると、500万円～600万円かかる目安になります。
また、歯科衛生士になるための大学は、基本的に4年間通う必要があるため、専門学校より費用が高くなり、時間もかかります。歯科衛生士だけの授業でなく、他の授業も並行して学んでいきたい人は大学進学する傾向にあります。
●歯科衛生士になるための専門学校の学費
専門学校に通って歯科衛生士になる場合の学費は、およそ300万円～400万円といわれています。入学金が10～20万円、1年間の授業料が60～70万円必要です。教科書代やテキスト代、諸経費などを追加で計算すると合計で300万円～400万円になります。
専門学校は大学と比べると安いのが特徴で、期間も短いです。費用を抑えて、早く歯科衛生士として働きたい場合は、専門学校を選ぶのが良いでしょう。また、通常の専門学校では、夜間部のほうが費用は安くなる傾向にあります。学校によっては、夜間部があったりするので、自分の行きたい大学や専門学校に夜間部があるかどうかも調べておくのが良いでしょう。
歯科衛生士になるための学費の内訳と支払い方
歯科衛生士の学費の内訳と支払い方について解説します。歯科衛生士になるための学費の大部分は、授業料と入学金です。そのほかの費用としては、実習費や施設利用費、教科書費、制服購入費、校外研修費、研修旅行、学校行事にかかる費用などがあります。
学校によって大きく異なるので、授業料や入学金以外の費用についてもあらかじめしらべておく必要があります。自分の行きたい学校のホームページを調べておくことで、歯科衛生士になるまでの総額費を算出できるでしょう。
支払い方法としては、複数回に分けて支払う人が多いです。前期分と後期分に分けて支払うため、計画的に資金を準備しておきましょう。
専門学校で利用できる学費サポート制度について
歯科衛生士になるための学費について解説させていただきましたが、学費が高く、納入が厳しいという人も多いです。学費の支払いが厳しいと感じる人は、学費サポート制度を利用することをおすすめします。
専門学校や大学それぞれに、費用の負担を軽減する制度があります。学校によって制度の内容が違うので、詳しくは自分の行きたい学校の制度を調べてください。一般的な学費サポート制度についてご紹介します。
●奨学金
費用の負担が厳しい場合は、奨学金制度を利用しましょう。奨学金制度は、専門学校や大学などどちらでも利用できる制度です。日本学生支援機構の第一種に該当すれば、無利息で借りられるので、費用の返済に不安を感じている方も安心できるでしょう。
ただし、日本学生支援機構の第一種に該当するかどうかは世帯年収や学業成績などによって条件があるので、もし第一種で借りられなければ、第二種の奨学金を借りることになります。
●教育ローン
奨学金以外では、教育ローンを利用する方法があります。教育ローンとは、教育に必要な資金を銀行や日本政策金融公庫に借りる制度になります。学費の使用以外にも、下宿先の利用などにも利用できるのがメリットです。日本政策金融公庫では、融資額上限が200万円以内で、利息付で借りられます。
●教育訓練給付金制度
教育訓練給付金制度を利用すれば、100万円以上の給付金を受け取ることが可能になる場合があります。ただし、学校のホームページなどで記載されている条件を満たす必要があります。一般的には、2年以上の雇用保険の被保険期間を有している者で、ハローワークで相談、講座受講、書類申請を行うなど、いくつか条件を満たすと給付されます。
他の仕事をしていたけれど、歯科衛生士として働きたい！と強い転職の意志のある人にはお勧めの制度です。詳しい内容は行きたい学校に問い合わせしましょう。
●支援制度
学校によっては、いろいろな支援制度を用意しています。8月末までにAOエントリーシートを提出した人は、150000円の支援を受けられたり、授業料を月々の分割払いで支払えたり、学校によって支援制度は大きく違います。大学や専門学校によって違うので、どのような支援制度があるか知っておくと、大きく費用を抑えられる可能性があります。
●アルバイト進学制度
働きながら歯科衛生士としての資格を取得できる制度がアルバイト進学制度です。昼間は歯科医院でアルバイトして、夜間に学校に通える制度を設けているところもあります。アルバイト進学制度を利用すると、歯科医院で働きながら勉強していくので、学校での授業の勉強意欲も高まるのでおすすめです。現場の雰囲気を味わいながら、歯科衛生士の学校に通いたい方は、アルバイト進学制度を利用しましょう。
●褒賞制度
褒賞制度がある学校もあります。学校の成績が良い場合、授業料の一部免除がなされる場合があります。学校によって、褒賞制度がある場合とない場合があるので、一度調べてみましょう。
●分納制度
費用を一括で支払うのが困難な人は分割制度がある学校を選択しましょう。学校によっては、前期後期の支払いに分けていたり、毎月払いのところだったりそれぞれ違います。
利用できる学費サポート制度はあらかじめ調べよう
上記で解説したように、学校によってサポート制度が違います。費用を大きく抑えるには、自分の状況に応じた学校のサポート制度を利用する必要があります。教育訓練給付制度という制度を知らないだけで、100万円以上の給付がもらえず、損をすることがあります。
どんな制度があるかあらかじめ知っておき、自分の行きたい学校がどの制度を利用できるのか調べておくのがとても重要です。学校によっては、サポート制度の説明会を行っているので、積極的に参加して、自分に合った学校選びをしましょう。
まとめ
歯科衛生士になるには、国家資格を取得する必要があるため、国に定められた教育機関を卒業する必要があります。最低でも3年以上の通学が必要なため、費用がかなりかかってきます。
大学では500～600万円、専門学校では300万円～400万円の費用が必要で、上手くサポート制度を利用しないと、資金調達が難しいでしょう。学校によって採用している制度が異なるので、事前調べが必要になってきます。自分の行きたい学校に十分な支援制度がない場合があるので、学費の支払いが負担にならないように計画的に調べていきましょう。
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